May 15, 2010
結婚後、円形脱毛症になったこと
私は結婚して少し経った頃に円形脱毛症になったことがあります。後頭部に5ミリ大程度の円形脱毛症ことですが、後頭部にあったもので、すぐに認識されませんでした。ある日、髪をブラシでとかしている間、マスターが指摘され始めて気付きました。自分がストレスがないと思ったが、結婚という不慣れな環境では、知らず知らずのうち、無理していたのかもしれません。幸いなことに数ヶ月の間ましだったが、その際なるべくストレスをしないように注意してください。私は他のおじさんの部類に入る年齢がされています。少し前からですが、髪が薄くなり始めていることだと思っていたのですが、白髪については、一般的な年齢の人よりも全然ない白髪染めに頼ることなく、このまま年を重ねていくことだと思っていましたが、最近耳のちょうどあたりの白髪目立つようになりました。これで、白髪染めが必要かもしれません。
キリングループのキリンMCダノンウォーターズは5日、9月6日を災害に備えた適切な食料の備蓄を啓発する「スマートストックの日」とし、推進活動を展開すると発表した。専用のロゴを作成し、店頭用の販促ツールに記載して広く配布する。備蓄量として推奨される3日分を基準に適切なストックを紹介。例えば大人2人と子供1人の3人家族の場合、同社の「アルカリイオンの水」(2リットル)2.5ケースと無洗米2キログラムが適当という。
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双日は5日、養豚向け配合飼料大手の協同飼料とともに、ベトナムのホーチミン市近郊で配合飼料の生産・販売に乗り出すと発表した。ベトナムで日本企業が飼料生産を手がけるのは初めて。
双日が51%、協同飼料が49%を出資し、すでに新会社「双日協同飼料」を設立。事業認可を取得後、10月中旬にもロンアン省ベンルック郡に新工場を着工し、2013年4月から年産20万トンの配合飼料の生産を始める。事業費は約20億円を見込む。
ベトナムでは、食肉全体の約7割を占める豚の需要が増えており、配合飼料の需要は20年に現在の約2倍の2000万トン近くに拡大する見通しだ。現在は、タイの食品総合大手のCPグループや穀物大手の米カーギル、現地企業など10社が60%のシェアを握る。双日は安心で安全な生産ノウハウを武器に20年にシェア10%程度を獲得する計画だ。
双日は、ベトナム製粉大手のインターフラワー・ベトナムと共同で手がける製粉・穀物販売事業を強化しており、飼料事業の原料となるトウモロコシなどの穀物輸入拡大にもつなげて相乗効果を図る。
大手商社では丸紅が中国で中国食糧備蓄管理総公司(シノグレイン)傘下企業などと飼料生産に乗り出しており、急成長するアジア消費国の需要を取り込む動きが加速しそうだ。
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ソニーは5日、家庭用蓄電池「CP−S300E/W」を10月に発売すると発表した。市場想定価格は15万円前後。家庭用は来年以降の発売を目指していたが、東日本大震災後に非常時用や節電対策としてニーズが高まったことから発売を前倒しする。
新製品は自社製のオリビン型リン酸鉄リチウムイオンを正極に使い、安全性や長寿命性を高めたという。電池容量は約300ワット時で、充電時間は約6時間。液晶テレビなら約2時間半の視聴ができ、スマートフォン(高機能携帯電話)だと30回分の充電が可能。本体に使用方法を記載するなど非常時に使いやよう配慮した。
ソニーは4月から蓄電モジュールの量産出荷を始め、業務用蓄電池の発売を9月上旬に予定している。
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携帯電話のオプション機能として日本で普及している「おサイフケータイ」が、世界標準対応に向けて動き出す。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの携帯大手3社は来年中にも、日本独自の規格「フェリカ」と国際標準規格の両機能を搭載した携帯電話を発売することで足並みをそろえることが5日、分かった。ユーザーはフェリカと、今後の普及が予想される国際規格を採用した決済端末を利用できるようになる。米グーグルやアップルなどが国際規格に対応する方針を打ち出しており、スマートフォン(高機能携帯電話)などで優位に立つ海外勢に対抗する狙いもあるとみられる。
国際規格に対応した端末の発売時期は、ドコモが「2012年末から年度末」(フロンティアサービス部)、KDDIは「(来年の)いち早い時期に出す」(モバイルビジネス営業部)と、ドコモより早い時期を目指す。搭載する端末は従来型携帯電話のほか、日本製のスマホとなる見通し。
非接触ICカード技術を内蔵し携帯電話で買い物ができる「おサイフケータイ」は、NTTドコモが2004年にサービスを開始。翌05年にはKDDIとソフトバンクも追随し携帯の業界標準サービスとして普及してきた。11年3月末の対応携帯電話は約7000万台に達している。
中核技術である非接触ICカード規格は、ソニーなどが開発したフェリカ。13.56メガヘルツ帯の近距離無線通信規格「NFC(ニア・フィールド・コミュニケーション)」の規格の一つだが、国際標準規格となった「タイプA」および「同B」とは互換性はない。これに対し海外ではタイプA・B規格を採用したサービスが始まりつつあり、米アップルやグーグルもサポートするとみられるなど世界標準として普及する見通しだ。
そこで国内携帯3社は、端末に内蔵する半導体チップに従来通りフェリカの機能を搭載する一方で、利用者情報などを保存するSIMカードにはタイプA・B機能を搭載。1台の端末でどちらのカードリーダー(読み取り)装置でも利用可能にすることにした。国内ではコンビニエンスストアや鉄道改札などでフェリカ対応のカードリーダー装置が普及しており、「これだけ普及しているフェリカをご破算にはできない」(ドコモの山田隆持社長)からだ。
国際標準規格が世界的に普及すれば、日本製の端末を使って海外でも決済サービスを受けられるようにもなる。
これに加え、ドコモは15年以降にはフェリカとタイプA・Bの両機能をSIMカードに内蔵する計画だ。おサイフケータイ機能と端末との依存性を薄め、携帯電話端末を買い替えても同じSIMカードを利用できるようにする。
一方、ドコモ陣営、KDDI・ソフトバンク陣営はそれぞれ韓国のKT、SKテレコムと手を組み日韓両国で国際規格に対応した実証実験を準備中だ。例えばドコモの端末を持つ日本の利用者が、韓国でもおサイフケータイを利用できるようカードリーダーを店舗などに設置。韓国の利用者も同様に日本で利用できるようにする。リーダーはクレジット会社や空港、レストランなどに設置予定だ。
日韓5社は当初、共同で実証実験の準備を進めていたが、その後、2グループに分かれた。しかし、2グループが別々に実験するのは混乱を招きかねず、日韓の5社は再び共同事業化に向けて調整に入ったもよう。
国内3社はすでに確立しているフェリカのインフラを活用しつつ、タイプA・Bの本格普及への備えも進めていく。ただ、フェリカのサポートを重視するドコモと、早い時期にタイプA・Bへの移行を進めたいKDDIやソフトバンクとの間には温度差もあり、調整は難航する可能性もある。(芳賀由明)
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